約定代金100万まで取引手数料無料の証券会社「SBI証券・楽天証券・岡三オンライン証券」

サイドFIRE生活中のオザワ(@HarohelloHello)です。

サイドFIREに欠かせないものと言えば、資産運用です。資産運用なくしてサイドFIREに到達することは難しいでしょう。

私自身、配当と株式譲渡益のおかげでサイドFIREに至り、継続できています。

今回は資産運用をするために口座開設しておきたい証券会社を3社ご紹介します。

SBI証券・楽天証券・岡三オンライン証券で取引手数料を無料にする

結論から言います。SBI証券・楽天証券・岡三オンライン証券の口座を開設してください。

この三社を利用すれば、現物取引の場合、各社100万ずつ、合計約定代金300万円まで取引手数料を無料にすることができます。（信用取引を含めるならば、最大600万円分まで手数料無料）


300万円分枠があれば、取引がかなり自由にできます。一社100万円分しか枠がないと、買いと売りが重なった時にきついです。

例えば、SBI証券で50万円分購入したら、その日に売却する株は50万円以下に収めないと100万円を超えてしまいます。

三社に口座があれば、売りたい株がある口座は100万円枠を売却に使い、購入は他の証券会社の口座で取引することができます。

SBI証券

SBI証券では現物取引の場合、アクティブプランを選択すれば1日の合計約定代金100万円まで手数料が無料となります。

信用取引（制度・一般）でも、アクティププランを選択すればそれぞれ100万円まで取引手数料が無料になります。

現物・信用取引（制度・一般）どちらもする方ならば、取引合計額最大300万円分まで取引手数料が無料となります。

SOR注文は対象外となるため、必ず東証を選択して注文を出しましょう。

楽天証券

楽天証券では「いちにち定額コース」を選択することで、現物取引・信用取引あわせて合計取引金額100万円まで取引手数料が無料になります。

SBI証券と違い、現物・信用の合計で100万までというところに注意が必要です。

岡三オンライン証券

岡三オンライン証券では、定額プランならば現物取引約定代金100万円まで取引手数料が無料になります。信用取引分100万を含めると、最大200万円分、取引手数料が無料になります。

岡三オンライン証券

なぜ取引手数料にこだわるのか？

株式取引手数料は確実にパフォーマンスを悪化させる

株式投資を行う上で、確実にパフォーマンスを下げる要因があります。それは「取引手数料」です。

取引数が増えれば増えるほど、その存在は無視できないものになります。デイトレードなどが上手くいかないことが多いのは、この取引手数料によって利益が削られてしまうことが一因です。

取引手数料をゼロにすることによって、純粋に株価の上げ下げだけがパフォーマンスを左右するシンプルな状態にすることができます。

株式取引手数料は無料の時代へ

2021年現在、株式取引手数料は無料化への流れができつつあります。今は各社100万という上限がありますが、そう遠くない将来、上限無しで取引できる日も来ることでしょう。

私が株式投資を始めた頃は、株式取引手数料が無料になる証券会社はほとんど無かったと思います。

昔のことで記憶が定かでありませんが、あったとしても上限が5万や10万など、使い勝手の悪い物ばかりだったように記憶しています。


当時、私は一番手数料が安い証券会社を探して取引手数料を節約していました。

今現在も、その証券会社（むさし証券）を利用しています。

株式移管して取引手数料無料の証券会社に移動させるよりも、そのままむさし証券で売却して現金に換えてから移動した方がコストが小さくてすむからです。

むさし証券は株式移管手数料がけっこうかかります。

株式移管手数料も無料「SBI証券」「楽天証券」「岡三オンライン証券」

ちなみに、SBI証券・楽天証券・岡三オンライン証券は株式移管手数料も無料（入出庫どちらも・投資信託は除く）です。

私がこの三社をオススメする理由は、手数料だけでなく株式移管手数料無料というメリットもあるからなんです。

株式移管で確定申告の有無が分かれるケースもある

「別に移管なんてしないから気にならないよ～」という方もちょっとだけ話を聞いてください。

例えば、「SBI証券では利益が出たけど、楽天証券では含み損がある」といった場合を想定します。
この後どう動くかで、確定申告の有無に違いがでてきます（特定口座源泉徴収有りの場合）。

• 楽天証券でそのまま売却して損失確定

SBI証券では利益があり、楽天証券では損失がある場合、何もしないと楽天証券で出た損失分の所得税・住民税還付が受けられないため、確定申告をしてSBI証券と楽天証券で損益通算させる必要が出てきます。

• 楽天証券の株をSBI証券に株式移管してから売却して損失確定

楽天証券からSBI証券へ株式移管してから売却すれば、株式移管した株の損失分についてSBI証券が損益通算してくれます。余分に払った税金はすぐに還付されます。

トータルでプラスならば、所得税と住民税の納税は終えているので確定申告をする必要はありません（トータルマイナスの場合は、繰越控除するために確定申告する必要があります）。

株式移管させることで還付金がすぐ戻る＆確定申告不要となる

株式を移管させて損失確定するだけで確定申告不要になるだけでなく、還付金もすぐに口座に戻されます。

すぐに手元にお金が戻ってくれば、そのお金をまた別の株式の購入に使えるため、運用効率も高まります。

株式移管に手数料がかからないと、「この株はマイナスだから、利益が出ているあっちの証券口座に移動させてから売却しよう」といった戦略を取りやすくなります。

まとめ

SBI証券

SBI証券では現物取引の場合、アクティブプランを選択すれば1日の合計約定代金100万円まで手数料が無料となります。

信用取引（制度・一般）でも、アクティププランを選択すればそれぞれ100万円まで取引手数料が無料になります。

現物・信用取引（制度・一般）どちらもする方ならば、取引合計額最大300万円分まで取引手数料が無料となります。

SOR注文は対象外となるため、必ず東証を選択して注文を出しましょう。

楽天証券

楽天証券では「いちにち定額コース」を選択することで、現物取引・信用取引あわせて合計取引金額100万円まで取引手数料が無料になります。

SBI証券と違い、現物・信用の合計で100万までというところに注意が必要です。

岡三オンライン証券

岡三オンライ証券では、定額プランならば現物取引約定代金100万円まで取引手数料が無料になります。信用取引分100万を含めると、最大200万円分、取引手数料が無料になります。

岡三オンライン証券